減価償却費が増加し、鉱区撤退に伴う引当金の計上等により営業外費用も増加しましたが、探鉱費が減少したことから、経常利益は前期比665億円、15.1%増益の5,085億円となりました。

増収に伴い法人税等が増加しましたが、当期純利益は前期比214億円、20.0%増益の1,286億円となりました。