サイトナビゲーション:

天然ガス・石油用語集
OIL AND GAS GLOSSARY

ア行
■ アップストリーム
石油産業は、原油・天然ガスの探鉱・開発・生産までの段階と、それ以後の精製・輸送・販売その他の段階の二つに大別することができますが、前者を石油産業の上流部門もしくは「アップストリーム」といっています。石油の流れを川の流れに例え、その上流に当たることに由来しています。
■ オイルサンド
高粘度の原油を含む砂岩層で、坑井によって容易にくみ揚げることが可能な通常の原油と異なり、初期状態では流動性のない高粘度のタール状原油を含む砂岩層のことです。その油の性状からタールサンドと呼ぶこともあり、採取された原油は、粘性に応じてビチューメン、あるいは超重質油と呼ばれます。
■ オイルターミナル直江津
こちら(石油精製・オイルターミナル)をご覧ください。
■ オペレーター
石油・ガスの鉱区・開発に関する石油契約において、契約当事者が複数の場合、当事者間で共同操業協定を締結し、作業遂行に必要となる全ての事項の権利義務について合意しておく必要がありますが、その際実際の石油作業を実施・管理する当事者をオペレーターと呼びます。これに対し、オペレーター以外の当事者は、ノン・オペレーターと呼ばれます。

このページのトップへ

カ行
■ 開発
探鉱の結果、採算性のある油田又はガス田が発見されると、その後石油・ガスを採収する生産井を掘削したり、所要の生産処理施設・積出し施設などを建設したりする段階があり、この段階を開発と呼びます。広義にはこれに続く生産段階までを含めます。開発に進むに当たっては、試・探掘で得られたデータを基に油層評価、生産計画、掘削計画、施設計画などからなる油・ガス田開発計画を作成し、その油・ガス田の採算性を検討しなければなりません。
■ 確認埋蔵量
確認埋蔵量(proved reserves)の定義は、米国の投資家に広く知られている米国証券取引委員会規則S-X Rule 4-10に従っており、地質的・工学的データに基づき、現在の経済条件及び操業条件の下で、将来にわたり合理的な確実性をもって回収することが可能である原油・天然ガスの数量(estimated quantities)とされています。
確認埋蔵量に分類されるためには、市場及び経済性のある採取・処理・出荷手段が既に存在するか、あるいは、近い将来に実現することが確実であることが条件となっており、石油・ガス業界で用いられる埋蔵量の定義の中でも保守的な数値として広く認識されています。
また、米国証券取引委員会規則の定義による確認埋蔵量は、既存の坑井及び施設を利用して回収することができる確認開発埋蔵量(proved developed)と将来掘削される坑井及び施設を利用して回収することができる確認未開発埋蔵量(proved undeveloped)の二つに区分されています。
■ 可採年数
ある年の年末の埋蔵量(reserves)を、その年の年間生産量(production)で除した数値を、その油田又はその地域の可採年数(R/P)といい、その生産量で毎年生産していった場合、何年生産が継続できるかを示す指標です。ただしこれは新しい発見によって増加し、生産によって減少するほか、原油価格の上昇や開発技術の向上によって拡大する可能性を秘めており、また生産量も年々変化するため、値がそのまま油田の寿命を示すとは一概にいえませんが、これが大きい油田では増産余力があり、小さい場合は増産できず生産は減退するとみることができます。
■ カシャガン油田
こちら(北カスピ海沖合鉱区)をご覧ください。
■ グランドフレア
原油採掘施設、ガス処理施設、製油所などで発生する余剰の炭化水素ガスをそのまま放散せずに、焼却無害化する装置のことです。焼却炎を上置きの煙突状炉内で燃焼する形式のため夜間照明や騒音など周辺環境への影響が少ないのが特徴です。
■ 甲種類株式(当社)
当社定款においては、経営上の一定の重要事項(「取締役の選解任」、「重要な資産の処分」、「定款変更」、「統合」、「資本の減少」、「解散」)の決定について、株主総会または取締役会の決議に加え、重要事項ごとに定められた要件に応じて、甲種類株式に係る甲種類株主総会の決議が必要である旨が定められています。甲種類株式は、経済産業大臣に対して発行されています。経済産業大臣は、甲種類株式による拒否権の行使について、告示をもってガイドラインを制定しており、同ガイドラインは行使できる場合を重要事項ごとに以下のいずれかに限定しています。
  • 中核的企業として我が国向けエネルギーの安定供給の効率的な実現に果たすべき役割に背反する形での経営が行われる蓋然性が高いと判断される場合
  • 中核的企業として我が国向けエネルギー安定供給の効率的な実現に果たすべき役割に否定的な影響が及ぶ蓋然性が高いと判断される場合
  • 甲種類株式の議決権行使に影響を与える可能性のある場合
    甲種類株式は、外資による経営支配や投機目的による敵対的買収等の危険を防止すると同時に、拒否権の対象が限定され、拒否権行使についてもガイドラインが公表されているため、経営の効率性・柔軟性を不当に阻害しないよう透明性を高くした必要最小限の措置となっています。
■ 固定マージン制(当社)
当社が参加するアラブ首長国連邦ADMA鉱区に存する大油田に適用されている経済条件で、1バレル当たり決められた利益を保証するよう税額を調整するもので、現地税務上の利益は原油価格の影響を受けません。
■ コンセッション契約
産油国政府・国営石油会社等から契約または認可により鉱業権(日本における鉱業権並びに海外におけるパーミット、ライセンスまたはリースを含む。)が石油会社に直接付与される契約です。石油会社は自ら投資してそこから得られる石油・ガスの処分権を持ち、売上からロイヤリティ、税金等の形で産油国へ還元します。
■ コンセッション契約の会計処理(当社)
コンセッション契約の会計処理は、一般の製造業同様、作業費を売上原価に計上するとともに設備投資は有形固定資産に計上し、契約等で定められた方法で減価償却を行います。
コンセッション契約の会計処理
■ コンデンセート
一般に、ガス田から液体分として採取される原油の一種で、地下では気体状で存在しているが、地上で採取する際、凝縮する液体(油)をコンデンセート油、または単にコンデンセートと呼び、原油として、または化学原料として利用されます。コンデンセートを伴うガス田をガス・コンデンセート田と呼びます。
■ コントラクター
建設工事における請負工事業者を指します。

このページのトップへ

サ行
■ サービス契約
石油会社が探鉱・開発作業を請負い、一定の報酬を受け取る契約です。
■ 資源ナショナリズム
発展途上国の保有している資源は、外国資本や国際資本によって開発されている例が圧倒的に多く、その場合、資源産業に進出しているそれらの外資の行動様式が自国の利益と相反するものにならないよう、発展途上国側の利益を強く主張する動きのことを言います。自国の資本で生産し、先進国に輸出しているものについて、発展途上国同士が結束して共同戦線を張る動きも含まれます。具体的には、外資の全面的な国有化、加工・流通・販売など資源外資への資本参加要求、あるいは課税対象となる価格の決定への直接関与や利潤を現地開発のために再投資することを求めるなどの動きとして現れてきます。
■ 上部ザクム油田
こちら(ADMA(アドマ)鉱区)をご覧ください。
■ 地震探査
人工的に起こした弾性波動を利用して地下構造を調べる技術で、物理探査の一つです。海上であれば、海上物理探査船と呼ばれる特殊作業船、陸上であればバイブロサイス車と呼ばれる特殊作業車両を用いて実施します。
■ 推定埋蔵量(当社)
推定埋蔵量(probable reserves)の定義は、石油技術者協会(SPE)が世界石油会議(WPC)・米国石油地質技術者協会(AAPG)・石油評価技術者協会(SPEE)の支援の下に策定した基準(2007PRMS)に従っており、地質的・工学的データに基づき、確認埋蔵量に追加して商業的に回収することが可能と推定される原油・天然ガスの数量とされています。
確率論的手法を用いて推定埋蔵量を算定する場合には、確認埋蔵量と推定埋蔵量を合計した数量(2P)を回収できる確率が50%以上であることが必要とされています。
米国証券取引委員会規則に基づく確認埋蔵量との違いは、埋蔵量評価時点において、将来にわたり合理的な確実性をもって回収することが可能と認識できるかどうかという点です。新規技術データの追加によって技術的確実性が高まること、新規事業の場合には契約条件の確定・投資の意志決定などによって開発が確実になること等により、推定埋蔵量の一部は確認埋蔵量に格上げされていくことが期待されます。
■ 生産物回収勘定(当社)
当社が使用する会計科目のひとつで、生産分与契約及びサービス契約(バイバック契約)に基づき投下した作業費は、石油・天然ガス等の生産物により回収されることとなっていることから「生産物回収勘定」に計上しています。なお、探鉱段階の探鉱作業費に対しては100%「生産物回収勘定引当金」を計上し、財務の健全性を保持しています。また、開発作業費に対しても、個別に回収可能性を勘案し、回収できない可能性がある場合は同引当金を計上しています。
■ 生産分与契約(PS契約)
一社又は複数の石油・天然ガス開発会社がコントラクターとして、産油国政府や国営石油会社から探鉱・開発のための作業を自身のコスト負担で請負い、コストの回収分及び報酬を生産物で受け取ることを内容とする契約です。すなわち、探鉱・開発作業の結果、石油・天然ガスの生産に至った場合、コントラクターは負担した探鉱・開発コストを生産物の一部より回収し、さらに残余の生産物(原油・ガス)については、一定の配分比率に応じて産油国又は国営石油会社とコントラクターの間で配分します(このコスト回収後の生産物のコントラクターの取り分を「利益原油・ガス」と呼びます。)。これに対して、探鉱作業の失敗や生産量の減少等により期待した生産を実現することができない場合には、コントラクターは投下した資金の全部又は一部を回収できないこととなります。
生産分与契約(PS契約)
■ 生産分与契約の会計処理(当社)
生産分与契約に基づき投下した作業費は、将来回収が期待される資産として貸借対照表の生産物回収勘定に計上しています。生産開始後は、同契約に基づく作業費回収額を生産物回収勘定から控除します。
当該生産分与契約に基づき引き取る生産物は、作業費の回収部分と報酬部分に分けられるため、売上原価計算の方法にも特徴があります。すなわち、引き取った生産物の金額は一旦生産物引取原価として売上原価に計上し、そのうち事後的に算定される報酬部分である生産物の金額を売上原価の調整項目(無償配分生産物)に計上します。従って、売上原価には、報酬部分控除後の作業費回収部分のみが計上されることとなります。
生産分与契約の会計処理(当社)
■ 石油メジャー
国際的な市場支配力を有する巨大会社のことで、国際石油資本とも呼びます。エクソンモービル(米)、シェル(英蘭)、BP(英)、シェブロン(米)、トタール(仏)の5社が5大メジャーとして有名で、各社とも一社をもって石油事業上流・下流両部門を保有する一貫体制となっています。

このページのトップへ

タ行
■ 探鉱
石油・天然ガスなど地下の有用鉱物(正確にはそれが経済的な採掘対象となる程度に集中的に存在している、鉱床といわれるもの)の存在箇所を探し出す活動のことです。
■ 探鉱投資
原油及び天然ガスを発見するための坑井の掘削費用等、探査活動への投資。探鉱投資は、非常にリスクの伴う投資であるため、当社においては、その成果に拘わらず、作業発生時に「探鉱費」、「生産物回収勘定引当金繰入額」などの費用処理をしております。これに対して、発見後、生産開始のための生産坑井の掘削費用及び生産施設への投資を開発投資と呼んでいます。探鉱投資は、石油契約上規定された義務作業、共同作業事業者間において承認された作業計画・予算及び当社にとって優先すべき課題、効率性の面などの中期的観点などを基に実施する作業を決定しております。よって、単年度においては、作業工程上、探鉱投資の増減が著しいときがあり、探鉱投資は当社損益において、主要な変動費のひとつと言えます。
■ 探鉱補助金
国内における探鉱目的での掘削作業等の投資において、そのリスクが特に著しく高い場合は、国から補助金対象作業として認定され、一部費用に対して補助金を受けることができます。認定された場合は、補助金を作業費から控除し、探鉱費としてネット表示しています。
■ 地下貯蔵
地下の地質構造内に天然ガスを圧入し、貯蔵することで、夏冬や時間的な需要変動に対処する技術です。タンク代わりとなる地下の構造は主として枯渇した油・ガス田が利用され、欧米では600ヶ所以上、日本でも数ヶ所で稼働している確立した技術です。当社では、南長岡ガス田近傍の関原ガス田(1968年枯渇)を有効活用し、ピーク需要時や緊急時にはいつでも供給できる体制を整えており、天然ガスの安定供給に一役買っています。
■ 地質調査
ある地域の地質の状態を明らかにするために行われる調査であり、肉眼による地表の観察・各種の計測・ボーリングなどを行い、地層や岩石を観察します。
■ 天然ガス
天然に地下から産出し、地表条件では気状を成す物質で、通常メタンを主成分とする低級のパラフィン系炭化水素からなる可燃性天然ガスを指します。天然ガスは広く燃料として使用されるほか、水素、メタノール、アンモニアなどの製造の原料ともなります。

このページのトップへ

ハ行
■ バイバック契約
サービス契約の一種で、石油会社は探鉱・開発作業を行い、生産開始後の一定期間で、投下資本、金利、報酬見合いの金額(実際には等価の原油)を受け取る権利を持つ契約です。
■ バレル
バレルは樽(たる)の意味で、石油の場合1バレル=42ガロン(約159リットル)となります。これは近代石油産業が興った19世紀半ば頃、米国では輸送規格の一つとして一般的だった42ガロン詰めのニシン樽を石油の輸送容器に転用したのが始まりだと言われています。なお、バレルの単位をbblと表記しますが、"barrel"に"b"は一つしか使われていません。これは、当時石油を入れた樽にお酒などを誤って入れないよう青く塗られていたこと(blue barrel)に由来していると言われています。
■ ビチューメン
もともとは、堆積岩(あるいは堆積物)中に見られる半固体ないし固体状の石油、タール、アスファルトを指していましたが、定義が次第に拡大されて、現在では、堆積岩(あるいは堆積物)中の有機物のうち、ベンゼンなどの有機溶媒に溶けて抽出される有機物を指し、瀝青{れきせい}と邦訳されています。商業的物質としては、オイルサンド層の砂粒に付着している半固体で重質の炭化水素で、加温することによって流動性を得て砂と分離されます。
■ 物理探査
地下の岩石や鉱物の物理的性質を利用して、地下構造や有用鉱物、地下水の所在を解明する技術の総称です。石油鉱業では地震探査、重力探査、磁気探査が主として用いられています。
■ ボンタンLNGプラント
こちら(マハカム沖鉱区およびアタカユニット)をご覧ください。
■ 南長岡ガス田
こちら(南長岡ガス田)をご覧ください。

このページのトップへ

マ行
■ メタンハイドレート
天然ガスの成分であるメタンが水と結合し、水和物となってできたシャーベット状の個体結晶で、日本周辺でも、三重県沖から静岡県沖にまたがる広範な海域や新潟県の沖合において、水深800~1,000mの深い海底の地下にかなりの賦存量が確認されています。メタンハイドレートの開発に関する研究推進体制としては、経済産業省(資源エネルギー庁)の検討委員会が策定した基本計画に基づき結成された「メタンハイドレート資源開発研究コンソーシアム」によって、国の機関を中心に研究がフェーズⅠとして進められています。

このページのトップへ

ラ行
■ リグ
石油・天然ガスを探したり、採取するための井戸を掘削する装置のことです。
■ ロイヤリティ
地下鉱物の所有者(例えば国または地方政府)が、鉱業権付与に際し、生産費用を負担せずに、生産物に対し留保する一定の持分(シェア)を言います。生産量が増加するにつれてこの持分が増大することもあります。現物で支払われることもあり、現金で支払われることもあります。

このページのトップへ

A
■ ACG油田
こちら(ACG油田)をご覧ください。
■ API比重
米国石油協会(API)が定めた石油比重の表示方法のことで、比重が大きいほど、API比重は小さくなります。API度が高いほどガソリンなどの軽い油種が多く取れます。
計算式は、API度=(141.5/比重(60゚Fの時の比重))-131.5です。
一般的には、WTI39.6度、ドバイ31.0度程度です。

このページのトップへ

B
■ BCP
Business Continuity Plan

このページのトップへ

C
■ CCS(Carbon Dioxide Capture and Storage)
CO2回収・貯留技術を指します。

このページのトップへ

D
■ DME
LPガス代替民生用燃料、ディーゼル代替自動車用燃料などの次世代燃料として注目されています。常温では無色・無臭の気体で、加圧(約6気圧)すると容易に液化するなどLPガスに比較的よく似た物性を持つ物質です。

このページのトップへ

E
■ EITI(Extractive Industries Transparency Initiative)
採取産業透明性イニシアティブのことで、石油、ガス、鉱物資源の採取産業から資源産出国政府への資金の流れの透明性を改善し、国際基準に則した手法により資金管理責任を高めることで、健全な統治(Good Governance)を実現し、政治腐敗及び貧困を撲滅し資源産出国の経済発展を目指すことを目的とする国際的な取り組みです。当社もEITI原則に賛同し、取り組みを支援しています。

このページのトップへ

G
■ GTL
天然ガスから化学反応によって製造したナフサ、灯軽油等の石油製品の一種で、海外では、南アフリカのサソールの他、主に欧米の石油メジャー(シェル、エクソンモービル、コノコフィリップス等)により商業プロジェクトが進められています。

このページのトップへ

L
■ LNG
LNGとは液化天然ガスを指します。メタンを主成分とする天然ガスを水分、硫黄化合物、二酸化炭素などの不純物を除去した後、超低温(-162度)に冷却し、液化されたものです。それに伴って体積が600分の1に圧縮され、一度で大量の輸送が可能になります。
■ LPG
LPGとは液化石油ガスを指し、炭素数3及び4の炭化水素、すなわちプロパン、プロピレン、ブタン、ブチレン、又はこれらを主成分とする石油製品のことです。液化石油ガスは常温・常圧下では気体ですが、比較的低い加圧や冷却によって容易に液化し、無色・無臭です。通常、加圧液化して鋼製容器(ボンベ)に詰めて販売され、移送、取り扱いの便利さから、都市ガスのない地域の家庭用燃料(暖房・厨房用)、工業用燃料、自動車用燃料、都市ガス用燃料など各種の燃料に使用されます。このほか、溶剤、石油科学原料、エアゾール原料などとしても使用されていいます。また、日本ではタクシーの燃料としても利用されています。

このページのトップへ

O
■ OGP(International Association of Oil & Gas Producers)
国際石油・天然ガス 生産者協会

このページのトップへ

 

独立行政法人石油・天然ガス金属鉱物資源機構の『石油・天然ガス用語辞典』もご参照ください。

このページのトップへ


a b c d e
f g h i j
k l m n o
p q r s t
u v w x y
z